タイタニック号が沈むとき、乗客たちが晩のメニューでもめている。
もめている原因は、船長が奇妙なメニューを提示したからだ。
これは船長が沈没(国家崩壊)の情報を握っていて、
身分の高い乗客だけ救命ボートに乗せるための陰謀だ。
100年たったとき、現在国会で行われている無意味なドタバタは、
このような意味に見えるのではないだろうか?
これは小泉・郵政民営化(ユーセーミンエイカ)選挙のときの、新聞の選挙評だ。
日本という巨大船タイタニック号が沈没する。
それは1000兆円というGDP(国内総生産)の二倍の、返済不能な借金があるからだ。
国民一人当たり800万円の借金だ。
これは昭和20年8月の敗戦時と同じ国家財政なのだ。
60年たって、もとの状態に戻ってしまったのはなぜなのだろう。
当時の参謀本部など、国家の中枢にいた人々は
「大本営発表」という偽情報を流し続け国民をごまかし続けた。
では今の政府が、そのようなことをしていないと言えるのだろうか?
あの当時の軍部エリートに代わり、官僚エリートが人々を破滅へと導いているのではないだろうか?
民主党の永田議員のだらしなさが、日本のエリートと呼ばれる人々を象徴しているのではないだろうか?
『財政の現実は、スローな改革に耐えられそうもない。
バブル崩壊から十数年。
金融危機を公的資金でしのいだ日本経済は、財政で第二の敗戦に直面しようとしている。
2003年12月24日 日本経済新聞』
経済学者の水谷研治氏は
「国家破産を回避させるためには、消費税45パーセントにしなければならない。」と述べている。
国家破産の結末
(1) ハイパー・インフレ(1ウ360円など)
(2) 国民負担の増大 (大増税は小泉退陣後)
(3) 預金封鎖などの徳政令 (天災後)
(4) 治安の極度な悪化と社会の変動(現在も進行中)
(5) 大不況(スタグフレーション)
戦争が終わったときは、つい先日まで空襲にあっていた。
戦争が終わると「負けたけれども、これで死なずにすんだ。
これ以上悲惨なことはないのだ。」と安心したのだ。
でも今はどうだろう?国民は皆それなりの財産を持っているし、
生活水準の低下に耐えられないのではないだろうか?
強盗をしても、お金を手に入れようとするのではないだろうか?
治安の悪化と社会の変動は避けられない。
もし今、首都圏・直下型地震が来たらどうなるのだろう?
巨額の処理・復興費用のため国家財政は即日パンクし、
米国債まで売るという事態に発展しかねない。
そんなことをされればアメリカも破産するし、最悪は世界恐慌になってしまう。
そこでアメリカがIMFという形で乗り込んでくる可能性がある。
つまり第二のGHQだ。
「小泉首相が死んでも本当のことをいわない理由」浅井隆著より抜粋